DX

IPAが公開した「DX白書2023」によると、日本と米国のDX動向に関する取り組み状況が明らかになった。全体的に、DXに取り組んでいる企業は増加しており、取り組んでいる企業の従業員数によって異なる傾向があることが分かった。また、アジャイルな取り組みやIT分野に関する知識がある役員の割合についても比較され、日米で大きな差があることが分かった。中小企業のDXに対する取り組みについても言及され、今後の変化が期待される。

2023年にやりたいこと「ノンプログラマー協会」編です。越境学習支援プロジェクトの推進、DX適性診断のスタート、そしてそれらを広めるためにノンプログラマー協会主催のセミナー・イベントを増やしていくことを考えています。

小田商店の小田さんは、長時間労働で売上を上げることができないと気づき、すべての商品にバーコードをつけてデジタルで業務をできるようにした。ノンプロ協会のフロント・ワークスさんも、業務効率を上げることを目指していたが、結果的にDXだった。DXの文脈では、大企業を中心に比較的推進されているが、未だにデータの在り処が紙であることも多く、日本社会としてDXできているかというと、まだまだ道のりは長いようだ。外部環境の変化や内発的な動機づけを重視し、DXを進めることが重要であることがわかる。

DXの素養・専門性を持った人材が不足していることを背景として、経済産業省がまとめた「デジタルスキル標準」を紹介します。これを活用して、個々人がどのようにキャリアを構築していけばいいかについてお話します。

DX・デジタル人材育成トレンド調査の結果を解説します。DX戦略の目的は業務プロセス改善や業務改善が多くそんなに高い目標ではないにもかかわらず、なかなか効果が得られていない印象です。知識を身に付けるだけではなくて課題を見つける力を養うことも重要です。

石山恒貴先生は、2023年に越境研究でやりたいこととして、被越境学習、組織への導入の方法論、コミュニティ研究を提案している。組織への導入の方法論は、越境学習の成果をROIで測定できないことを考慮し、メリットを感じて導入していただくことが重要となる。また、ノンプロ研の最も興味深いポイントとしては、数ある学習コミュニティの中で「越境学習」という用語、考え方が共通言語になっていて、意識的に活動に取り入れているコミュニティは今までなかったということをあげられている。

デザイン思考とは、デザイナーがデザインを行う過程で用いる特有の認知的活動であり、DX推進において顧客に新しい価値提供をするために有効な手法であるとIPAが指摘している。ハーバード大学デザイン研究所のハッソ・プラットナー教授が提唱した『デザイン思考の5段階』は、ユーザーのニーズを満たす方法・課題を解決するアイデアを出すプロセスである。ただし、デザイン思考は「ゼロからイチを生み出すのではなく、イチがある状態で有効」なため、それだけでDXが実現できるものではないと感じた。

ノンプログラマー協会は、IT学習を継続するノンプログラマーが活躍する社会を実装するため、DXを推進・加速するためのDX人材育成を行っている。また、DXに成功するためには、組織の構造を変える必要があり、トップの強いリーダーシップが必要不可欠であると考えている。さらに、DX適性診断を行うことで、組織アジリティの高さをソフトウェア開発・設計ノウハウからヒントを得てチェックできるようにすることを予定している。

OODAループは、迅速で柔軟な意思決定を実現する理論で、従来の階層型組織の構造・ルールを変えることで、組織のアジリティを高めることを目的としている。Observe（観察）、Orient（状況判断、方向づけ）、Decide（意思決定）、Act（行動）の4つのステップを経て、素早く柔軟な意思決定を行うことを目的としている。

#どうする情報共有というテーマでお伝えします。DXが進まないのは組織のアジリティ（俊敏さ）が低いから。アジリティは情報共有のやり方で改善できます。オープンでフラットなコミュニティツールを使うことで現場でも情報共有や意思決定が素早くできるようになります。